火災保険の比較ポイント【2026年版】一戸建て・マンション別の選び方と補償タイプ解説

火災保険

この記事でわかること

火災保険は、火災だけでなく風災・水災・盗難など幅広いリスクをカバーする保険です。補償範囲や保険金額の設定によって保険料が大きく変わるため、自宅のリスクに合わせた選択が重要です。この記事では、火災保険を選ぶうえで確認すべき比較ポイントと、住宅タイプ別の考え方を整理します。

火災保険を比較するときの5つのポイント

火災保険を選ぶ際には、以下の5つの観点を軸に比較することをお勧めします。

① 補償範囲（補償内容の選択）

火災・落雷・爆発は基本補償として多くの保険に含まれます。水災・風災・雪災・盗難・破損などは任意選択となる場合が多く、自宅のリスクに応じて取捨選択します。

② 保険金額（建物・家財の設定）

建物は「再調達価額」（同じ建物を新たに建てる費用）を基準に設定します。実際の時価より高く設定することが多く、不足があると万が一の際に全額補償されません。

③ 免責金額の設定

免責金額（自己負担額）を設定することで保険料を抑えられます。たとえば免責3万円・5万円を設定すると月々の保険料が下がりますが、少額の損害は自己負担になります。

④ 契約期間（長期割引の活用）

火災保険は最長10年の長期契約が可能で、年払いよりも総額が割安になる傾向があります（2022年以降は最長5年に短縮された保険会社も増加）。

⑤ 地震保険のセット

地震・噴火・津波による損害は火災保険単独では補償されません。地震保険は火災保険にセットで加入するものであり、保険金額は建物・家財の火災保険金額の30〜50%が上限です。

確認ポイント：国土交通省のハザードマップポータルサイトで、自宅の洪水・土砂災害・高潮・津波リスクを確認できます。リスクが低いエリアでは水災補償を外すことで保険料を削減できる可能性があります。

住宅タイプによって、火災保険に求める補償の重点が変わります。

補償範囲の違いによって保険料がどのように変わるか、参考として整理します（実際の保険料は建物の構造・所在地・保険金額によって異なります）。

補償タイプ	含まれる補償	保険料水準（目安）	向いているケース
フルカバー型	火災＋水災＋風災＋盗難＋破損など全補償	高め	水害リスクが高い地域・一戸建て
水災なしプラン	火災＋風災＋盗難（水災除外）	中程度	内陸・高台・ハザードマップ低リスク地域
シンプルプラン	火災＋風災のみ（最小構成）	割安	マンション高層階・水害リスク極めて低い地域
地震保険セット	上記いずれか＋地震保険	地震保険分が上乗せ	木造一戸建て・地震リスクが高い地域

※保険料の水準は目安です。実際の保険料は保険会社・建物の構造（木造・鉄骨・RC）・建築年・所在地によって大きく異なります。

水災補償の要否は、自宅の地理的リスクと建物の構造によって判断します。

水災補償を検討したいケース

水災補償を外す検討ができるケース

チェック項目	確認内容
① ハザードマップ確認	国土交通省のポータルで洪水・土砂・高潮リスクを確認する
② 建物の再調達価額を把握	新築時の建築費・現在の建物価値を確認し、適正な保険金額を設定する
③ 家財の保険金額を確認	家電・家具・衣類などの家財総額を見積もり、適正な家財保険金額を設定する
④ 地震保険の付帯を検討	木造建物・地震リスクの高いエリアでは地震保険の付帯を検討する
⑤ 複数社で見積もり比較	同等の補償内容で複数社（最低3社）の見積もりを取得して比較する

※本記事の情報は2026年5月時点のものです。制度・商品内容は変更される場合があります。具体的な加入判断にあたってはFP等の専門家へのご相談をお勧めします。

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