Medical Insurance for Pre-Existing Conditions
持病がある人の医療保険【2026年版】
引受基準緩和型・無選択型の選び方
「持病があるから入れない」と諦める前に。告知緩和型・無選択型の特徴と注意点を解説
📌 このページでわかること
- 通常の医療保険の告知審査で断られる条件の目安
- 引受基準緩和型保険と無選択型保険の違い
- 公的制度（高額療養費・傷病手当金）で代替できる範囲
- 持病ありでも保険に入るべきか の判断基準
公的制度でカバーされる範囲：持病があっても、公的医療保険（健康保険・国民健康保険）は誰でも加入でき、治療費の自己負担は原則3割です。さらに高額療養費制度により月の自己負担に上限があります。民間の引受基準緩和型保険はこれらの「上乗せ」として位置づけることが重要です。まず公的制度の活用を確認してから民間保険を検討しましょう。
通常の医療保険に加入できないケースとは
通常の医療保険は加入時に「告知」が必要です。以下のような既往歴・現在の状態によっては、謝絶（加入不可）・条件付き加入（特定疾患不担保など）になる場合があります。
| 状況 | 通常保険 | 引受緩和型 | 無選択型 |
|---|---|---|---|
| 健康体（過去5年内に大病なし） | ✅ 通常加入 | △ 割高 | △ 割高 |
| 高血圧・糖尿病（治療中） | ❌ 謝絶の可能性 | ✅ 加入できる場合多 | ✅ 加入可 |
| がん治療歴（5年以内） | ❌ 謝絶が多い | △ 商品による | ✅ 加入可（給付制限あり） |
| 心臓疾患・脳疾患（治療歴あり） | ❌ 謝絶が多い | △ 商品・状況による | ✅ 加入可（給付制限あり） |
※上記は一般的な目安です。保険会社・商品・告知内容により審査結果は異なります。
引受基準緩和型と無選択型の違い
📋 引受基準緩和型（告知緩和型）
- 3〜5項目程度のシンプルな告知でOK
- 通常保険より保険料は高め（1.5〜2倍程度）
- 加入後1〜2年は給付金が削減される場合あり
- 高血圧・糖尿病なら加入できるケースが多い
💡 持病が比較的軽い方・治療が安定している方向け
📋 無選択型（無告知型）
- 告知・医師の診査なしで加入できる
- 保険料はさらに高め（通常の2〜3倍程度）
- 加入後一定期間は給付金が削減・不支給の場合あり
- 保障内容が限定的な商品が多い
💡 引受緩和型でも断られた方・重い既往歴がある方向け
持病ありでも保険に入るべきか 判断基準
| 加入を検討すべきケース | 公的制度・貯蓄で対応できるケース |
|---|---|
| 持病が再発・悪化するリスクが高く、長期入院の可能性がある | 貯蓄が十分にあり、入院費の自己負担を賄える |
| 自営業・フリーランスで入院中の収入が途絶えるリスクがある | 会社員で傷病手当金（最長1.5年）が受け取れる |
| 先進医療・差額ベッド代など公的制度外の費用への不安が大きい | 高額療養費制度で月の自己負担上限内に収まる見込みがある |
注意点：引受基準緩和型・無選択型は保険料が割高なため、加入前に「支払う保険料 vs 受け取れる給付金」のバランスを慎重に検討することが重要です。特に持病が既に進行している場合は、加入後の給付制限（削減期間）中に保険金が満額受け取れない可能性があります。
よくある質問
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